横浜の地盤は思っているほどよくはありません。 大正12年に発生した関東大震災では、地震による地割れや建物の倒壊により大変たく さんの死傷者を生みました。 特に旧横浜市内(現在の西区や中区を含む中心部)では建物の全壊率が80%を超える地 域が多く見られました。地盤が安定していない湾岸部分などは地盤の液状化も発生し、 倒壊にはいたらなかったが、家屋が傾く等の被害も発生していたようです。 現在の横浜市では関東大震災当時に比べると建物も多くなり、近い将来発生する可能 性が予測されている東海地震や南関東地震(関東大震災の再来)が発生した際、液状化 による建物の傾きや倒壊の被害が関東大震災当時よりも高くなる可能性があります。 いくら丈夫な建物を立てたとしても、液状化や不同沈下が発生してしまうと建物の耐 久性が著しく低下してしまいます。 家を建てる前には家を選ぶ以上に地盤の調査、補強を検討する必要があります。

南関東地震時の地震マップと液状化マップ 横浜市ホームページより 地震マップ 凡例 震度7 震度6強 震度6弱 震度5強 震度5弱 震度4以下 液状化マップ 凡例 15 < PL (危険度がきわめて高い) 5 < PL <= 15 (危険度が高い) 0 < PL <= 5 (危険性は低い) PL = 0 (危険度はかなり低い)

横浜市では，地域ごとの地震の揺れを高い精度で予測するため，「地震基盤」と呼ば れる地下深部にある固い岩盤の層を把握することを目的に，平成１０年度から平成１ ２年度にかけて，学識経験者などからなる横浜市地下構造調査委員会(委員長：小島 謙一 横浜市立大学大学院総合理学研究科教授)を設置し，文部科学省の交付金を活用 して市内の地下構造調査を実施しました。 　今回，この調査結果に基づき，南関東地震などの市内に影響を及ぼすと考えられる 想定地震による，地域ごとの揺れをきめ細かくあらわした「地震マップ」を，全国に 先駆けて作成しました。 　この「地震マップ」は，「高密度強震計ネットワーク」で観測された地震データの 解析結果や，市域の詳細な地盤や地下構造の特徴を考慮するとともに，地震学の最新 の知見を取り入れた精度の高いものです。